みなさんは「昼寝」と聞いてどのような印象を受けるでしょうか。
と感じることもあると思います。
しかし、眠気と戦いながらの業務で、作業がまったく進まなかったり、ミスをしてしまったり…そんな経験はありませんか？
昼寝は集中力や記憶力の向上、ストレス軽減などの効果があり、実際に多くの企業が取り入れています。
そこで本記事では、昼寝の効果と取り入れ方について解説していこうと思います。
昼寝がもたらす驚くべき効果
最近、昼寝を取り入れている企業が増えてきました。
GoogleやApple、ユニクロなど、世界的に有名な企業が昼寝を取り入れていることを知っている人も多いのでは。
こうした企業は、昼寝が仕事の効率を上げ、健康にも良い影響を与えるという科学的根拠があるからですね。
海外では昼寝が文化の国も：「シエスタ」という昼寝の文化
シエスタは、スペインやイタリアなど地中海沿岸で古くから続く、昼食後に短時間休む習慣です。
暑い午後を避けて体力を保つ生活の知恵として広まりました。
当時、人々にとってシエスタは「怠け」ではなく「午後を元気に過ごすための当たり前の休息」でした。
商店が一斉に閉まり、人々は昼寝や家族との時間を過ごしてから仕事に戻る。
そんな生活リズムが社会に根付いていたんですね。
昼寝の効果を裏付ける科学的根拠
NASAの研究結果
まずは、NASAの研究から見てみます。
NASAの研究では、宇宙飛行士に昼間26分間の仮眠を取らせたところ、
との研究結果があります。
午後からの仕事で注意力が必要なとき、眠気と戦うことは非効率。
思い切って仮眠を取った方がミスを減らせ効率よく取り組むことができるといえます。
アテネ大学の調査結果
また、アテネ大学では昼寝の効果を、20歳～86歳の健康な男女2万人以上を約6年にわたって調査しています。
「週3回以上・約30分間」の昼寝をするグループを作り調査した結果、昼寝をしていないグループと比べて
という結果も出ています。
これらの結果から、昼寝が仕事の効率や健康にプラスの影響を与えることは、多くの研究で裏付けられています。
このように昼寝が心身に与える影響は良いものと証明されているにも関わらず、実際に取り入れている企業が少ないのはなぜでしょうか？
特に中小企業では大手企業に比べ、実際に取り入れることへの抵抗や問題が多くあると感じます。
次に昼寝を取り入れることの問題や難しさについて説明していきます。
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昼寝を導入しづらい理由
「さぼり」という誤解
昼寝を取り入れている企業では「休憩」と捉えている一方、導入に難色を示す企業では「さぼり」と思われていることもあります。
この認識が変わらない限り、昼寝を取り入れることはとても難しいと言えます。
実際には眠気を我慢して働くことが逆に効率を低下させ、ミスを増やしてしまいます。
軽い昼寝を取った後に、集中力が増し効率が上がるのであれば、眠気を我慢し無理して働くよりも、思い切って仮眠を取った方が、仕事の効率アップにもつながります。
仕事を頑張るための「休憩」であり決して「さぼりではない」と意識を変えなければ導入は難しいでしょう。
人手不足による負担
職場によっては、最小人数で業務を回している会社もあります。
そのため、数十分であっても社員一人が昼寝で抜けられると負担になってしまうこともあります。
中小企業では、総務部が受付を兼任していることも珍しくありません。
そのため、来客対応や電話応対で社員一人の役割も大きくなっています。
昨今の人手不足による影響で、このような環境の会社も多いのではないでしょうか。
不公平感の懸念
社員のなかには、眠気など気にする余裕もなく常に忙しくしている人もいます。
さらに、そのような社員が多くいる部署では部署単位で昼寝などを取り入れる余裕すらなくなってきます。
その結果、昼寝が効果があるとわかっていても、できる人とできない人が現れ不公平感を感じるかもしれません。
仮に一部の部署や社員のみ昼寝を取り入れると部署間や社員間での衝突にも繋がるため、導入が難しくなることもあります。
スペースの問題
昼寝を導入しても、リラックスして昼寝ができるスペースがなければ、自分の机でとるしかありません。
しかし、隣の席では別の社員が仕事をしており、また、電話や会話などの雑音が自然と入ってくるため、リラックスする場所としては少し難しいかもしれません。
こうした物理的にスペースを設けることができない会社にとっては、導入が難しくなることもあります。
こんな偏見も影響？
「前日の過ごし方が悪い」という偏見
午後の眠気は夜更かしのせいで起こるのではなく、自然な体のリズムによるものです。
しかし、これを根拠のない決めつけで「昼寝をするのは前日の過ごし方が悪い」という精神論が根強くあり、「昼寝＝自己管理不足」とされてしまい、制度導入にいたらない要因のひとつですね。
以上のように、中小企業などでは昼寝の導入に難しく感じることがあるもの事実。
しかし、取り組み方や会社全体での制度化などによっては取り入れやすくなります。
ここからは、昼寝の取り入れ方と注意するポイントついて解説していきます。
昼寝の取り入れ方
柔軟な昼寝制度
昼寝を取り入れている企業では、勤務時間内に昼寝を取ることが許可されている場合もあります。
Googleなどでは、昼寝の時間は勤務時間に含まれ、自由に昼寝を取ることができる環境が整っています。
眠気がないときは仕事を続け、眠気が強いときは昼寝を取るという柔軟な制度が理想的です。
また、企業によって最適な形は異なるため、業務への支障や問題をその都度解決しながら形にしていくなど、探りながら快適な職場環境を作ることも良いでしょう。
昼休憩に仮眠ではダメ？
14時から15時あたりに強烈な眠気に襲われた経験はありませんか？
これには、体内時計によるもので、人間の身体には定期的な眠気をもたらす「睡眠リズム」が備わっています。
このリズムによって、私たちは午前2時～4時と午後2時～4時の1日2回、眠気のピークを迎えると言われています。
つまり、多くの社会人が、昼過ぎに眠気のピークを迎えており、昼休憩の時間とズレてしまいます。
共有スペースの活用
昼寝を早くから取り入れているGoogleでは「仮眠スペース」を設け、リラックスできる空間を用意しています。
また、応接室を一定の時間解放している企業もあります。
しかし、社内の共有スペースは急な使用も考えられるため、きちんとルールを決めて行わなければ、突然会議室から追い出されるなど逆効果になってしまうかもしれません。
共有である以上、会社としてきちんと制度化しルールに則った使用が求められます。
安眠グッズの活用
仮眠スペースを設けることができず、各自のデスクで昼寝をする場合には短時間でリラックスできるように耳栓やクッション、アイマスクなどの安眠グッズを用意するのも良いでしょう。
また、社員個人のスマートフォンとイヤホンなどの使用を許可すれば、Youtubeなどからヒーリングミュージックを聞きながらリラックスできるかもしれません。
肝心なことは昼寝により「短時間で体力を回復させる」ことであり、できるだけ快適な環境を用意しましょう。
昼寝を取り入れる際の注意点
昼寝を職場で取り入れるには、社員全体で理解を得ることが重要です。
昼寝が業務の効率向上や健康促進に役立つという事実を説明し、昼寝を「休息」として取り入れることの意義を伝えましょう。
それでは、実際に昼寝を取り入れる場合の注意点について解説していきます。
社員の理解と協力
昼寝の導入には社員全員の理解と協力が不可欠です。
効果的な休息を説明し、実際に体感してもらうことで、導入しやすくなります。
しかし、昼寝は「業務効率の向上」が目的であることを強調し、休息後の集中力を示す姿勢が求められます。
また、昼寝時間中に人手が減るため、他の社員がカバーできる体制を作ることが重要です。
ローテーションや専用時間帯を設定し、業務を調整することで、昼寝を効果的に導入できます。
昼寝時間は厳守
昼寝の時間は、15～30分程度に抑えるのが理想です。
長時間寝すぎると、かえって体調を崩す原因にもなります。
タイマーをセットして、決められた時間で昼寝を終わらせるようにしましょう。
また、昼寝前にコーヒーを飲むと目覚めがスッキリし、仕事への復帰がスムーズになります。
昼寝を難しく考えないことが大事
ここまで昼寝についての注意点を解説しました。
一見難しそうな「昼寝の導入」も、何時間も寝るものではなく難しく考える必要はありません。
眠気に襲われたらタイミングを計り、周りの社員へ理解が及べばそのまま目を閉じれば良いだけです。
まずは、無理をしながら作業をすることの非効率性を知り、積極的に昼寝を取り入れても良いのではないでしょうか。
最後に
いかがでしたでしょうか。
昼寝は、仕事の効率を上げるだけでなく、健康にも良い影響を与えることが多くの研究で証明されています。
昼寝を取り入れ、社員がリフレッシュできる環境を整えることで、全体の生産性が向上し、企業全体にとって大きなメリットがあるでしょう。
昼寝に抵抗がある社員もいると思います。
そのため、まずは10分程度でも実際に取り入れてみて、昼寝の効果を体験することが大切です。
昼寝が、仕事の効率を上げることに好影響と実感すれば、社員の賛同を得やすくなります。
何よりも、試すことが「寝る」ことで、積極的に協力してくれる社員も多いかもしれません。
昼寝を単なる休息ではなく、仕事を効率よくするためと捉えて取り組んでも良いのではないでしょうか。
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